財務ハイライト

売上高

売上高

営業利益

営業利益

経常利益

経常利益

当期純利益

当期純利益

純資産額

純資産額

総資産額

総資産額

財務ハイライト(連結)

  2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
売上高 百万円 311,628 312,932 323,495 335,399 344,839
営業利益 " 11,093 11,574 10,060 11,222 11,101
経常利益 " 12,666 13,162 11,862 13,065 12,740
当期純利益 " 8,222 8,934 7,651 8,455 8,941
包括利益 " 3,667 14,922 11,889 7,258 6,520
純資産額 " 135,743 147,446 156,905 154,986 158,581
総資産額 " 247,919 252,074 272,166 293,392 290,428
1株当たり純資産額 1,625.29 1,784.44 1,897.64 1,961.17 2,006.14
1株当たり当期純利益 " 100.99 111.4 95.34 108.78 116.71
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 " 100.87 111.22 95.16 97.07 101.82
自己資本比率 % 52.7 56.8 56 51.2 52.9
自己資本利益率 " 6.25 6.53 5.18 5.59 5.89
株価収益率 18.32 14.76 17.3 17.47 14.45
営業活動によるキャッシュフロー 百万円 20,675 17,391 15,217 17,063 15,532
投資活動によるキャッシュフロー " △6,336 △12,646 △11,941 △14,614 △14,130
財務活動によるキャッシュフロー " △6,210 △11,137 2,824 7,135 △759
現金及び現金同等物の期末残高 " 20,776 14,368 20,556 30,085 31,012
期末従業員数 3,519 3,610 3,696 3,687 3,737
  • 2016年10月1日付で普通株式2株につき1株の割合で株式併合をしております。これに伴い、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、当該株式併合が2015年度期首に行われたと仮定して算定しております。
  • 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)等を2018年度期首から適用しており、2017年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

財務ハイライト(単独)

  2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
売上高 百万円 200,299 193,569 191,505 203,641 211,445
営業利益 " 8,214 8,370 7,953 8,433 8,954
経常利益 " 9,837 9,732 9,264 10,111 10,494
当期純利益 " 7,146 6,861 6,672 7,012 7,759
純資産額 " 116,763 125,526 132,595 129,214 132,615
総資産額 " 196,846 197,071 210,367 228,309 227,508
1株当たり純資産額 1,448.49 1,558.75 1,645.57 1,679.88 1,722.99
1株当たり配当額 " 14 30 30 32 34
(うち1株当たり中間配当額) " 6 14 15 15 16
1株当たり当期純利益 " 87.57 85.35 82.94 89.99 101.02
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 " 87.47 85.21 82.78 80.31 88.14
自己資本比率 % 59.3 63.6 62.9 56.5 58.2
自己資本利益率 " 6.07 5.67 5.18 5.37 5.94
株価収益率 21.12 19.26 19.88 21.11 16.70
期末従業員数 982 976 980 1,002 1,025
  • 2016年10月1日付で普通株式2株につき1株の割合で株式併合をしております。これに伴い、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、当該株式併合が2015年度期首に行われたと仮定して算定しております。
  • 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)等を2018年度期首から適用しており、2017年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

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